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患者と歯科医師の距離感が近いクリニックが優位性を確立する

2018.12.31

IoT導入が経営を救う~IoTスマートハブラシ×G・U・M PLAY~

現在、全国の歯科医院はコンビニエンスストアよりも数が多く、厚生労働省の調査によると、毎年1000以上もの歯科医院が廃院しています。クリニックの閉院を避けるため、セラミックやインプラントなどの保険外診療を行うクリニックも多くなってきましたが、保険外診療は未だにトラブルが多いのも事実です。
そこで、今回は、歯科医院で導入することで患者様と歯科医師の距離と縮め、優位性を確立することが期待できるIoT機器をご紹介します。

IoTとは?

IoT(Internet of Things)とは、日本語訳で「モノのインターネット」のことで、私たちの生活の中にもスマート家電と呼ばれる、インターネットとつなげることで、データ収集や遠隔操作が簡単にできるようになった商品が増えてきています。

インターネットから連想されるモノの例として、パソコンやスマートフォンが挙げられますが、近年ではテレビや防犯カメラなど様々な機器を使って、リアルタイムで欲しい情報を入手することが可能になってきているのです。

野村総合研究所の予測によると、2015年度には約5200億円規模であったIoT市場は、2022年度には約3.2兆円まで拡大すると予測されていますが、歯科医院がIoT導入を進めている事例は少ないのが現状です。このことから、IoTを導入することによって他院との差別化を図ることのできる可能性が見えてきます。

IoT導入による医療の効率化と正確性の向上

患者の症状をオンライン上でリアルタイムに把握できることで、クリニックに通わずとも適切な治療を遠隔操作で行うことができるようになります。これによって、医療従事者の負担を軽減し、医療の効率化と正確性の向上に繋げることができるとともに、医療コスト削減や収益拡大が期待されているのです。

すでにアメリカをはじめとする諸外国では、医療に特化したIoT機器の実用化が進んでおり、慢性疾患や長期入院の患者の病状(血糖値や心電図)をオンライン上で確認できる機器が開発され、遠隔診療をサポートする仕組みが広がりつつあるようです。

2018年現在、歯科医院で導入できるIoT機器

歯科医院で今すぐに始められるIoT導入機器として、「IoTスマートハブラシ」が挙げられます。
IoTスマートハブラシとは、自宅での歯磨きに関してスマホを通して歯科指導を行えるIoT商品です。普段使っている歯ブラシにBluetooth付属のアタッチメントを取り付けることでデータ収集ができ、IoTスマートハブラシと連携している専用アプリ「G・U・M PLAY(ガムプレイ)」を使うと、患者と歯科医師との間でデータを共有できます。

患者側のメリット

・歯磨きの回数や時間を記録・分析、みがき残しやプラーク(歯垢)の残存レベルをデータで確認しながら正しい歯磨きの方法を知ることができる。
・自身の歯の状態をスマートフォンやパソコンから初診時・治療時・治療終了時やメインテナンス以降における自身の口腔情報を好きな時間に確認できる。

医院側のメリット

・歯師や歯科衛生士は、患者の来院時だけではなく、毎日のホームケア状況をデータとして確認することができ、より一人ひとりに深い歯科指導ができるようになる。
・患者の口腔状況が分かる為、次の診療をスムーズに行える。
・医院で撮影したレントゲン写真、口腔内写真、歯周病検査、患者に提供したい資料なども患者と共有できる。

来院のきっかけ作りとして

公益社団法人日本歯科医師会が2016年に発表した「歯科医療に関する一般生活者意識調査」によると、1年以内に歯科検診を受けている人の割合が50%以下と深刻な状況であるとわかりました。
また「現在、治療中」の人の「満足理由」を見ると、治療経験者全体に比べ、「わかりやすい説明」や「日常のアドバイス」などが高くなっており、このことからも、歯に関する知識の少ない患者側に立って、いかに親身になって相談に乗ってもらえるかが定期的に通ってもらうための鍵となることがわかります。

IoTスマートハブラシを導入することで、通常歯科医師が知ることのない患者の来院時以外の歯みがき習慣を把握し、正しい歯磨きの方法や現在の口腔状況を、歯科医師と患者間で共有することができます。これは患者と歯科医師の距離を縮める効果を発揮し、大きな安心材料となり、定期的な来院につなげるきっかけになるでしょう。

まとめ

IoTスマートハブラシ×G・U・M PLAY(ガムプレイ)は、2018年1月31日から提供されたサービスのため、まだまだ導入している歯科医院は少ないのが現状です。
コンビニよりも多いとされる歯科医院の中でも、いち早くIoT機器の導入をすることで他医院よりも優位性を確立することができるのではないでしょうか。

執筆者:DR’S WEALTH MEDIA編集部