FINANCE

賢く外貨両替をしましょう!

外貨両替

2017.02.10

外貨両替の手数料を上手に節約する方法

海外へ出かけるときに必要になるのが外貨両替。面倒だし、時間もないから、つい空港で両替してしまう人も多いことでしょう。ところが、ここで意外に高い両替手数料がかかっているのです。そこで、手数料を節約する賢い方法についてご紹介します。

手数料はどれくらいかかるのか

成田空港や羽田空港にも出店している両替ショップの世界大手「トラベックス」の両替レートを見ると、以下のようになっています。カッコ内は、銀行間で取引されている実際の為替レートです。

□トラベックスの両替レート

・米ドル/119.45円(116.44円)
・ユーロ/139.40円(135.35円)
・英ポンド/188.05円(176.66円)
・豪ドル/106.62円(95.80円)
・タイバーツ/3.97円(3.56円)
(2015年1月18日現在。カッコ内は銀行間取引のレート)

つまり、両替レートとカッコ内のレートの差額が手数料ということ。米ドルの場合で考えると、119.45円-116.44円で1ドル当たり約3円の両替手数料がかかることが分かりますね。1万ドルを両替するのであれば約3万円の手数料を支払うことになるわけです。

英ポンドに至っては、1ポンド当たり約11.4円の両替手数料です。1万ポンドの両替なら11万3900円を負担することになってしまいます。「外貨両替の手数料は高い」という意識はなんとなくあったとしても、「ここまでだとは思っていなかった」という人も多いのではないでしょうか。

この手数料を節約する方法はないか。ひとつは、金券ショップを利用する方法です。金券ショップでは航空券や新幹線の切符を安く購入することができますが、一部の店舗では外貨両替も扱っています。
 
たとえば、大黒屋では11種類の通貨の両替サービスを行っています。店頭(取扱い店)での両替の他、ネットでも受付を行っていますから、近くに店舗がない場合でも利用できます。ただしネットの場合は、自宅まで送ってくれるので500円の送料が必要です。手数料は米ドルで2円(1月20日現在)。両替ショップよりも3割ほど手数料を節約できます。他の通貨は、両替ショップとそれほど変わりませんが、米ドルへ両替するなら利用価値がありますね。

さらに有利に外貨両替ができるのがFX(外国為替証拠金取引)を利用した方法。FXは外貨取引を行う金融商品ですが、投資した外貨を現金で引き出すことが可能です。

FXを利用して手数料を節約する

外貨両替

次に、FX(外国為替証拠金取引)を利用して、外貨両替の手数料を10分の1以下にできる方法を詳しく紹介していきましょう。

そもそもFXとは、円を外貨に換えて投資を行う金融商品。その外貨を現金で受け取れるのが「現受け」と呼ばれるサービスです。すべてのFX会社で利用できるわけではありませんが、マナーパートナーズ、マネックス証券などで取り扱いを行っています。
 
マナーパートナーズの例で両替の利用方法を見てみましょう。外貨両替をするには、まずFXの口座を開設する必要があります。同社の場合、ネット上で手続きをすれば、最短で翌日に口座が開設できます。ただし外貨両替を利用するには、口座開設後に最短で8日かかります。口座開設の手数料や口座維持費や管理費は必要ありません。

外貨両替を利用するだけなら、FXの投資を行う必要はありません。口座開設後に入金し、ネット上で手続きを行うだけで外貨両替が完了。両替した外貨は、成田、羽田、関西、中部の各空港で受け取ることができます。その際に一律500円の手数料が必要です。

現在、外貨両替が可能な通貨は、米ドル、ユーロ、英ポンド、スイスフラン、韓国ウォンの5通貨。手数料は、通貨の種類に関係なく、1通貨当たり20銭です。

米ドルのケースで考えると、両替ショップで両替をすると1ドル当たり、約3円の両替手数料がかかりますが、それが20銭で済むということは、約15分の1で済むことになります。同様に英ポンドの場合、両替ショップでは約11円の手数料がかかるから55分の1。1000ドルの両替で米ドルなら2800円、英ポンドなら1万800円のトクということになりますね。ただし、同社で一度に両替できる金額は3000通貨までです。

マネーパートナーズでは1枚で5通貨までチャージ可能なプリペイドカードも扱っています。国内でチャージをして出かければ、マスターカードのマークのついた海外現地のATMで現金を引き出すことができます。

なお、マネックス証券の場合は、米ドル、ユーロの両替が可能。手数料は1通貨単位当たり、一律20銭。ただし出金の際には一律2000円の手数料がかかります。

FXを利用した両替は、手数料の面でメリットがありますが、口座を開設しなければ利用できないというのがデメリットです。

執筆者:DR’S WEALTH MEDIA編集部